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インターネットサイトのご案内（韓国NAVER）
韓国のインターネット検索ポータルサイト「NAVER（ネイバー）」のスポーツ記事として、湘南ベルマーレの記事が掲載されました。
翻訳と共にお届けいたします。ぜひご覧ください！
◆タイトル
「パク・コンウォンのサッカーの現場」
◆日本語訳（翻訳：金秀昌／湘南ベルマーレ通訳）
「小さいながらも大きな感動を生み出す日本のサッカークラブ 湘南ベルマーレ」
何度か強調したことのある地域貢献活動の重要性についてだが、今回日本に行ってきて改めてその重要性を思い知らされた。
単にファン層確保のための事業ととらえるのは、一時的な思考にすぎない。
存続の危機からも抜け出すことの出来る力をも持つ、重要な事業がまさに地域貢献活動なのだ。
湘南ベルマーレは地域貢献活動における理想的なモデルだ。
過去にホンミョンボや中田英寿が活躍した、日本の首都東京から1時間あまり離れた神奈川県の小都市である平塚市をホームタウンにするこのクラブは、少ない予算にもかかわらず、地域と密着し完璧な財政サイクルシステムを築きあげていてとても印象が深かった。
年間の予算は約10億円。予算だけを見るとKリーグの事情と比べても見劣りするクラブである。なのにこのクラブは逞しい。
選手の給与を全体の30％におさえ、選手にかかる諸費用を含めても予算の50％を超えることはない。あとは徹底的にマーケティングと地域貢献活動に注がれる。
このような低予算にもかかわらずプロサッカーチームとしてしっかりとした土台を作ることが出来た背景は何であろう？それは、つらい経験から体得した再生法を確固たるものに築き上げてきたからだ。
ベルマーレ平塚と呼ばれていた1999年、クラブの根幹を揺るがす大事件が起きた。メインスポンサーである中堅建設業者、フジタが経営悪化を理由に撤退することとなった。
それによりベルマーレは存続の危機に立たされたのであった。
幸いにも地道な地域密着事業を通じてファン層を確保していたことで、再建への土台はできた。地元の市民が少しずつ集めた募金によりなんとか危機を逃れたベルマーレは、親企業に頼らなくても大丈夫なしっかりとした財務構造を築き上げることに力を注ぐことになる。
財務構成の下地はやはり地元のサポーターたちであった。ベルマーレはフジタ撤退を境に法人を二元化する戦略を練り始めた。一つは今我々の知る湘南ベルマーレというトップチーム。プロチームは18才以下のユースからトップチームまでを管理し、選手の移籍も含め収益を生み出す。先に述べたように最小限の費用でチームを運営し、外部から選手を迎え入れるのではなく育成システムを通じて育てた有望株でチームを構成する。
そしてもうひとつが我々が今から注目しなければならないのは、湘南ベルマーレスポーツクラブだ。市の予算の補助を受けられる非営利団体をつくり、サッカーだけでなくビーチバレーやトライアスロンの大会や教室を地道に開催し、地元の学校関係者たちとも連携を深め、スポーツマーケティングの講義なども行ってきた。また、フィットネス器具や医療器具などのプロチームの資産を活用し健康センターをつくり地元の市民たちが日常生活において病院やヘルスクラブのように利用できるようにし、地域のイベントがあれば積極的に参加したりもした。
このような法人二元化はある一方が危機に陥った時、それを補助する安全装置のような働きをする。プロチームが危機に陥ればベルマーレスポーツクラブを通じて獲得したファン層が支える。
そのようにお互いがお互いを支えながら地元の人たちが余暇を楽しめるよう配慮し、ときにはプロチームのトレーナー自らが直接スポーツクラブを訪れファンと直接触れ合いクリニックを行ったりもする。
地元の人たちからするとすでにベルマーレは単なるプロサッカーチームではなく生活全般に深く入り込んだ身近な存在として、また平塚の象徴として認識されはじめたのである。
ベルマーレは現在、J1とJ2を行きかってるチームでありながらShonan BMW スタジアム平塚には常に8,000～10,000人余りの観客が詰めかけて声援を送るのである。
我々は今まさに地域貢献活動の重要性を悟りそれに向かい始めた段階だ。地元の市民たちとのスキンシップがどれほど重要なのかを知った点は評価できるがそれだけではまだまだ不十分である。
学校や近隣の施設を訪れ植林のボランティアをすることはとてもいいことだろう。しかしそれもまだ外部に恩を着せるためにやっている感がいがめない。（事実、Jリーグの選手たちはそのような活動は練習をするように当たり前にこなしている）実際単発で終わるイベントも多い。
ベルマーレのようにクラブの組織を2つに分ければいいという話ではなく、地元の市民たちの生活に深く入り込めるような地道な活動を行うことが、Kリーグの土台作りを成功させることが出来るのだ。
観客が少ないうえ、親企業の経営状態を一喜一憂している今の限界を抜け出すためにはまさしく地域貢献活動が必要なのである。